パイロットの資格は？
種類と副操縦士・機長に必要な免許の一覧

資格の名前がたくさん出てきて、最初は難しく感じるかもしれません。本記事では、資格の種類、エアラインのパイロットに必要な資格全般、取得する順番、試験内容と難易度、年数と費用、取ったあとの更新まで、順に紹介していくので参考にしてみてください。

操縦の資格は、可能となる業務範囲の広さで段階が分かれています。旅客機のパイロットを目指す人がまず知っておきたいのは、次の3つです。

出典：航空法 別表（できること）、航空法施行規則 第43条・別表第二（年齢・飛行時間）

下位の資格でできることは、上位の資格にもすべて含まれます。事業用操縦士は自家用操縦士の範囲に「報酬を受けて飛ぶこと」が加わり、定期運送用操縦士はさらに「旅客機の機長」が加わる、という関係です。

よく「パイロット免許」と呼ばれますが、法律上の名前は「航空従事者技能証明」です。資格は、飛行機・ヘリコプター（回転翼航空機）・グライダー（滑空機）・飛行船という航空機の種類ごとに分かれていて、飛行機の資格でヘリコプターを操縦することはできません。

旅客機で飛ぶには、技能証明のほかにもいくつかの証明が要ります。法律では、乗り組んで操縦する人は技能証明と航空身体検査証明の両方を持っていなければならず、外国との間を飛ぶ国際線の乗務には英語の証明も必要です。まずは全体を1枚の表で見てみましょう。

出典：航空法 第25条・第28条・第33条・第34条、航空法施行規則 第54条・第65条の2、電波法施行令 第3条

型式限定は、技能証明に「この機種なら操縦してよい」と書き加えるものです。二人で操縦する旅客機は機種ごとに限定が付くので、ボーイング777の限定を持つ人でも、エアバスA320は操縦できません。

数は多く見えますが、一度にそろえるものではありません。訓練が進むのに合わせて、一つずつ増えていきます。

資格は、下から順に重ねていくのが基本です。自家用操縦士で操縦の基本を身につけ、事業用操縦士と計器飛行証明で仕事として飛べるようになり、最後に機長のための定期運送用操縦士に進みます。

エアラインのパイロットを目指す場合は、自分で一つずつ申し込むのではなく、学校や会社の訓練の中で順に取っていくのがふつうです。

• 航空大学校：卒業までに事業用操縦士と計器飛行証明を取ります
• 私立の大学・専門学校：在学中に操縦の資格まで取れる学校があります
• 自社養成（航空会社に社員として入り、訓練を受ける方法）：入社後、会社の訓練の中で資格を取ります

どの方法でも、乗る機種の型式限定を取って副操縦士として乗務を始め、飛行時間を重ねてから定期運送用操縦士を取り、機長を目指します。方法ごとの違いはパイロットになるにはの記事で、航空会社に入って育ててもらう方法は自社養成パイロットの記事でくわしく紹介しています。

高校生のうちに、自分で資格を取りに行く必要はありません。まずは、どこで訓練を受けるかを考えるところから始めましょう。

技能証明を受けるには、国の学科試験と実地試験の両方に合格します。学科に合格した人だけが、実地試験に進めます。

出典：航空法施行規則 第46条の2・別表第三、国土交通省「航空従事者技能証明等に関する事務処理要領」（合格の基準）、国土交通省「航空従事者技能証明等申請・学科試験」

航空大学校を修了した人は、実地試験が行われません。

国が指定した養成施設を修了した人は、実地試験の全部または一部が免除されます。

どちらも有効期間が『修了から1年以内』に限られ、学科試験は国の試験を受けます。

それでも、5科目すべてで7割を取り、さらに国の試験官の前で実際に飛んで見せる試験です。気軽に受かるものではないと考えておきましょう。（国土交通省は合格率について発表していません。）

国の資料では、資格ごとに取得するまでの期間の目安を次のように示しています。

出典：国土交通省「航空大学校の養成に関する検討会 とりまとめ 参考資料」

副操縦士に必要な事業用操縦士は1年7か月程度なのに対し、機長に必要な定期運送用操縦士は11年程度と、大きな差があります。定期運送用操縦士には1,500時間以上の飛行経験が求められるので、副操縦士として乗務しながら経験を積み重ねていくことになります。

11年と聞くと長く感じるかもしれません。でも、副操縦士になった時点で、あなたはもう旅客機の操縦席に座っています。機長を目指す年月は、空で働きながら過ごす時間です。大学などに通う年数も含めた方法ごとの年数は、パイロットになるにはの記事で紹介しています。

国に払う試験の手数料は、事業用操縦士なら学科試験が5,600円、実地試験が56,500円です（航空法関係手数料令。学科はこのほかにパソコン受験の費用がかかります）。費用に大きな差がつくのは試験ではなく、どこで訓練を受けるかです。

出典：航空大学校「令和9年度 学生募集要項」（入学料と授業料を足した額）

航空大学校は、このほかに寮や食事の費用と、入学前に通う大学や短大などの学費がかかります。私立の学校ごとの費用や在学中に取れる資格は、パイロットを目指せる大学・専門学校の記事で比べています。

費用の差は大きいですが、お金がないから無理、とあきらめる必要はありません。給料を受けながら資格を取れる方法があることを、ぜひ覚えておいてください。

技能証明そのものに、有効期間はありません。法律に違反するなどして取り消されない限り、一度受けた資格はずっと有効です。そのかわり、操縦を続けるには定期的に受け直すものがあります。

出典：航空法施行規則 第61条の3・第63条の5・第162条の3・第162条の4、国土交通省「航空身体検査証明の有効期間」

特に大切なのが身体検査です。技能証明を持っていても、身体検査証明がなければ旅客機には乗務できません。パイロットにとって体の健康は、資格と同じくらい大切な「もう一つの資格」です。視力の基準や検査の中身は、パイロットの視力・身体検査の記事でくわしく紹介しています。

パイロットになるには国の技能証明が必要で、旅客機では副操縦士に事業用操縦士、機長に定期運送用操縦士が求められます。そのほかの計器飛行証明や型式限定、身体検査、英語、無線の証明も、訓練の中で一つずつ取っていくものです。技能証明そのものに期限はありませんが、身体検査や技能の審査は、パイロットでいる限り受け続けます。

資格の種類が多くて驚いたかもしれません。でも、最初から全部を知っている人は、なかなかいません。どのパイロットも、一つ目の資格から順番に積み重ねて、いまの操縦席にたどり着いています。編集部は、資格の多さに尻込みせず、まずは訓練を受ける場所を選ぶところから一歩を踏み出してほしいと思っています。その一歩が、いつか機長の席につながっています。

パイロットの仕事の全体像は、パイロットとはの記事でまとめています。