パイロットになるには大学はどこ？
在学中に資格が取れる7校

本記事では、パイロットになるためにはどの大学や専門学校への入学が良いのかや、実際にどれくらいの費用負担が必要なのかを中心に解説します。

在学中に操縦の訓練があり、事業用操縦士などの資格まで取れる学校は次の7校です。まずは、どんな学校があり、在学中に取得可能な資格や費用感について、目安を把握していきましょう。

日本航空大学校の2年制は、入学の時点で自家用操縦士の資格を持っている人が対象です。高校を出てすぐ入るなら4年制になります。

各校訓練は、米国で行う学校と国内の空港で行う学校があります。たとえば崇城大学は、熊本空港で訓練します。

海外への渡航費や生活費、訓練が延びたときの追加の費用は、ほとんどの学校で総額の外です。何が含まれているかは学校ごとに確かめてください。

国土交通省の資料に載っている範囲では、操縦の課程を持つ大学はすべて私立です。国の機関でエアラインのパイロットを育てる学校は、航空大学校だけです。

出典：桜美林大学 2027年度 総合型選抜 学生募集要項（学納金は2027年度入学、訓練費は2026年度の参考額）／東海大学 2027年度 学費・諸会費一覧表・2027年度 入学試験要項（米国の授業料は2025年度）／工学院大学 訓練費（2026年5月時点、1ドル150円で大学が換算）。2026年10月確認。崇城大学 学費／千葉科学大学 2027年度 入学試験要項／第一工科大学 学費のご案内（2026年度入学）／日本航空大学校 石川 学費・奨学金。2026年9月確認。

パイロットを目指す人がまず迷うのは、「高校を出てすぐ私立の大学に入るか、大学に通ってから航空大学校を受けるか」です。その違いを表にまとめたので確認してみてください。

費用を抑えたいなら、航空大学校を選んでください。高校を出てすぐ訓練に入りたく、家族が総額を出せるなら、私立を選びます。

航空大学校をすすめる理由は2つです。1つは、学費が約509万円と私立よりはるかに安いこと。もう1つは、卒業した524人のうち502人が就職している実績です。

ただし、航空大学校を受けるには、その前に大学2年分（または短大・高専の卒業まで）の学費がかかります。倍率も10倍を超えます。大学に在学したまま受けられるので、受からなかったときも、通っている大学はそのまま続けられます。

出典：航空大学校 学生募集要項（令和9年度）。約509万円は入学料と授業料を足した額で、要項に合計は書かれていません。就職の人数は『学校案内2027』の「就職状況（63〜68回生）令和8年2月18日時点」。2026年9月確認。

学校の名前を比べる前に、自分が入学の条件を満たせるかを確認するための３つのことを解説しますので、順番に確認していきましょう。

まず、学校や国が指定した医療機関で航空身体検査を受けます。7校のうち6校が、エアラインのパイロットと同じ「第1種」相当の基準を求めています。

見られるのは視力だけではありません。あくまで一例ですが、東海大学では、血液検査や尿検査で生活習慣病につながる値が見つかり、不合格になった例があると公式サイトのFAQに記載がありました。

また、航空身体検査を受ける時期ですが、前年の結果は効力を失ってしまうので、『出願する年の4月や5月』に受けるようにしてください。

受診の費用は、工学院大学の案内では5〜6万円程度です。工学院大学と日本航空大学校は合格した後に結果を出す形なので、合格してから入学できないと分かることもあります。

パイロットは、航空無線や空港スタッフなどとのやりとり等の業務で、英語を用いる機会があるため出願基準に英語力を確かめられる学校がほとんどです。

海外で飛行訓練を受ける、第一工科大学は点数の条件がなく、英語力を面接で見ます。米国で訓練する学校も多いので、早めに取っておいて損はありません。

求められる種類は、主に英検（級とCSEスコア）、TOEIC L&R、TOEFL の3つで、下記の通り、学校ごとに出願できる基準が異なっています。

パイロット資格を目指す私立の多くは、学費とは別に訓練費（飛行を含む実地）を支払う必要があります。また、米国での訓練費をドルで払う学校の場合は、為替レートにより金額が変化するため注意が必要です。

一例ですが、工学院大学の公式サイトでは、海外で訓練するコースを選ぶと、ビザの申請時に550万円以上の銀行口座預金残高の証明が要ると案内しています。

パイロットという職業は、航空会社の自社養成のような、企業が費用の全てもしくは一部を負担をして育成してくれる制度もあります。

正直、多額の費用を捻出できない場合は、自社養成枠への方向転換を推奨します。

よく、医大の学費は高いという噂がありますが、パイロットになるのも医師になるのも、大学等を選んで目指す場合には同レベルの資金が必要になるのでご家族でよく相談し合うことが大切です。

あります。ただし、訓練費をまるごと賄える制度は見当たりません。

国土交通省が、産学官連携のもと整備した「未来のパイロット」は、入学前から審査が受けられます。学校により対応が異なるため、詳細は各校の公式サイトや資料をご確認ください。

出典：2026年度「未来のパイロット」無利子貸与型奨学金募集要項（一般社団法人 航空機操縦士育英会）。金額は各校の募集要項での案内。2026年9月確認。

ひとまず、大空を飛ぶための下準備は整いますが、そこからは『就職活動』が待ち構えています。

国土交通省の資料によると、私立5校の操縦課程を卒業できた割合は年度により70〜94%でした。卒業した人のうち、航空会社などにパイロットとして就職した割合は61〜93%です。学校によりますが、入学した10人のうち3人が卒業に届かなかった年もあります。

一方、航空大学校は卒業した524人のうち502人が就職しています。私立を選ぶなら、説明会で「入学した人のうち何人が資格を取って卒業しているか」を聞いておくと安心です。

卒業した人の中には、別の仕事に興味が湧いて、他の職種に就いたという人もいます。（編集部員の知人）

また、国内の主要エアラインへの就職が叶わなかったとしても、小さめの航空会社もあります。資格を取得して、英語力を磨けば、海外での活躍の道もあるので視野を広く持ちましょう。

出典：国土交通省『航空整備士・操縦士の人材確保・活用に関する検討会 最終とりまとめ 参考資料』（令和7年3月）PDF 35ページ「私立大学の養成状況及び就職状況（2023年7月時点）」。平成27〜令和4年度の卒業生。対象は当時の5校なので、いまの7校とは顔ぶれが違います。

高額な学費を払えない人のほうが世間的には多い実情は否めません。しかし、だからといって夢を諦めないでほしいと編集部一同は思います。

自費で支払えなくとも、パイロットに憧れ、しっかりと勉学に励むことに向き合い続け、決して諦めない強い意志があれば、他にも良い選択肢はあるんです。

1つは、航空会社が大学の卒業者などを採用して社内で育てる「自社養成」です。訓練費の負担のしかたは会社によって違いますが、一から学び、パイロットを志す人を支援する仕組みを整備しています。

もう1つは、航空自衛隊の航空学生です。高校の卒業者などが対象で、18歳以上24歳未満であることと、試験に合格する必要がありますが、自衛隊地方協力本部に相談しながら学生のうちからガッツリ準備すれば道が拓ける可能性はあります。

他には、防衛大学校に進む道もあります。卒業後、航空自衛隊・海上自衛隊へと分かれる中で選抜されれば、パイロットへの道が拓けます。

パイロットになれる大学・専門学校は、訓練費まで含めると多くの学校で2,000万円を超えます。教育費用を抑えながら、エアラインで働きたいなら、大学に2年通ってから航空大学校を受ける道がいちばん現実的といえます。

医者とパイロットは、よく比較対象とされますが、人それぞれの人生なのでパイロット（パイロット）になりたいなら計画的に行動してください。

乗客乗員の命、だけではなく『楽しみ』を守るために、機長を目指し、突き進んでください。

夢は諦めが悪い人が実現できます！！

See you again !!

パイロットの仕事の全体像は、パイロットとはの記事でまとめています。