パイロットになるには？
4つの方法と迷ったときの選び方

ただし、どの方法でも簡単ではありません。この記事では、何年かかるか、どれくらい難しいか、条件と費用まで、順番に見ていきます。

旅客機のパイロットになる道は、大きく4つに分かれます。違うのは、どこで訓練を受けるか、費用をどう払うか、何歳ごろから目指せるかです。まずは全体を表で見てみましょう。

このほか、民間のフライトスクールに自費で通い、資格を取ってから航空会社に応募する道もあります。ただ、プロを目指すコースの費用を公開しているスクールは少ないので、通う前に問い合わせて確かめる必要があります。

迷っているなら、4年制の大学に進むのがおすすめです。理由は2つあります。

1つ目は、自社養成と航空大学校の両方に手が届くことです。大手航空会社の自社養成は、4年制大学を卒業する人が主な対象で、学部を問わない会社もあります。航空大学校も、大学に2年以上通って62単位以上を取っていれば受けられるので、大学2年生のときに受験できます。1つの進路で、チャンスを2回持てるわけです。

2つ目は、お金の負担が軽いことです。自社養成は社員として給料を受けながら訓練を受けますし、航空大学校の入学料と授業料は約509万円です。大学の学費は別にかかりますが、訓練費を含めると2,000万円を超えることが多い私立に比べれば、家計への負担はずっと小さくなります。

費用を用意できて、高校を出てすぐ訓練を始めたい人には、在学中に操縦の資格まで取れる私立の大学や専門学校も選択肢になります。

大学から自社養成に進む場合、大学の4年に加えて、入社してから訓練を経て副操縦士になるまでに数年かかります。入社してすぐに飛ぶわけではなく、最初は地上の仕事から始まる会社もあります。

機長になるには、さらに長い時間がかかります。国の資料では、機長に必要な資格（定期運送用操縦士）を取るまでの期間を11年程度としています（出典：国土交通省「航空大学校の養成に関する検討会 とりまとめ 参考資料」）。

長い道のりに見えますが、自社養成なら入社した日から社員として給料を受け取りながら、一歩ずつ操縦席に近づいていきます。

簡単ではありません。航空大学校は、令和8年度入学の入試で一次試験の受験者1,153人に対して定員が108人で、約10.7倍の競争でした。航空会社の自社養成も、大手でさえ1社の採用は数十人ほどです。自社養成は応募者の数が分からないため、倍率ははっきりしません。

難しさは、学力だけで決まるわけではありません。どの道でも、筆記の試験に加えて、身体検査や操縦の適性、面接などで、パイロットに向いているかを確かめられます。

それでも、毎年パイロットになっている人は確かにいます。航空大学校では、最近6期の卒業生524人のうち502人が航空会社などに就職しました。狭い門でも、通り抜ける人は毎年います。その1人になるために、いまからできる準備を始めましょう。

学歴と年齢は、どの道を選ぶかで決まります。視力や身長は、眼鏡をかけているから、背が低いからといって、すぐにあきらめる必要はありません。

大手の自社養成は4年制大学などの卒業が条件で、航空大学校は大学に2年以上（62単位以上）通うか、短大・高専を卒業しているか、専門学校を出て専門士などの称号を持っていることが必要です。高校卒業で受けられるのは、自衛隊の航空学生や私立の大学・専門学校などです。

航空学生は18歳以上24歳未満です。航空大学校も生まれた年の範囲が決まっていて、入学する年に20代前半までの人が対象です。自社養成は会社ごとに違い、卒業後の年数で区切る会社もあれば、年齢を問わない会社もあるので、応募する年の募集要項で確かめてください。

裸眼の視力がよくなくても、眼鏡やコンタクトレンズで矯正できれば目指せます。操縦では外の様子や計器を正しく見ることが欠かせないため、国の身体検査（航空身体検査）では、矯正して各眼0.7以上・両眼1.0以上が求められます。ただし、レンズの度数には上限があり、会社や学校が国より厳しい条件を設けることもあります。視力を上げる手術や、寝ている間に角膜の形を整えるコンタクト（オルソケラトロジー）は、受けると目指せなくなる道もあります。なお、自衛隊の航空学生は、裸眼でも両眼とも0.1以上が必要です。

国の身体検査の基準には、身長の項目がありません。ただし、自衛隊や海上保安庁のように「158cm以上190cm以下」といった条件を設けているところもあります。航空大学校は身長の制限をなくし、代わりに無理のない姿勢で操縦できるかを試験で確かめています。

パイロットは英語を使う仕事です。航空無線のやりとりや、日本と外国の間を飛ぶときには英語の力が必要で、国の「航空英語能力証明」がなければ外国との間は飛べません。訓練の一部を海外で行う航空会社もあります。そのため入試や選考でも英語の力が確かめられます。いま得意でなくても、高校の英語をていねいに積み上げることが、そのまま準備になります。

費用は道によって大きく違います。負担が軽いのは自社養成と自衛隊、重いのは私立の大学や専門学校です。

• 自社養成：入社して社員として給料を受けながら訓練を受けます。訓練費の負担のしかたは会社によって違い、一部を本人が持つ制度もあります。大学までの学費は自分で用意します
• 航空大学校：入学料と授業料を合わせて約509万円です（募集要項の額を足したもの）。このほか寮や食事の費用と、入学前の大学2年分（または短大・高専）の学費がかかります
• 私立の大学・専門学校：訓練費を含めると、多くの学校で2,000万円を超えます
• 自衛隊・海上保安庁：学費はかからず、公務員として給料を受けながら学べます

私立の学校ごとの費用や、在学中に取れる資格は、パイロットを目指せる大学・専門学校の記事でくわしく比べています。

費用の差は大きいですが、お金がないから無理、ではありません。給料を受けながら訓練できる道があることを、ぜひ覚えておいてください。

旅客機のパイロットに必要な国の資格は、段階的に3つあります。

• 自家用操縦士（17歳以上）：お金をもらわずに飛ぶための資格
• 事業用操縦士（18歳以上）：仕事として飛ぶための資格。旅客機では副操縦士として操縦できます
• 定期運送用操縦士（21歳以上・飛行時間1,500時間以上）：旅客機の機長になるための資格

このほかに、国の身体検査に合格し続けることと、無線の資格も必要です。資格は自社養成や学校の訓練の中で順番に取っていくので、高校生のうちに自分で取りに行く必要はありません（出典：国土交通省「パイロットになるには」）。

自社養成や航空大学校に届かなかったとしても、そこで道が終わるわけではありません。編集部は、1回の不合格で夢をあきらめてほしくないと思っています。次の手を4つ挙げます。

自社養成には、卒業後しばらくは既卒でも応募できる会社や、年齢を問わない会社があります。航空大学校も、年齢の範囲内なら次の年に受け直せます（二次試験の脳波検査で不合格になった人を除きます）。再受験の回数を決めている会社もあるので、応募する年の募集要項で確かめてください。

自社養成に届かなかった大学生も、年齢の範囲内であれば航空大学校を受けられます。費用はかかりますが、私立の大学や専門学校で学ぶ道も残っています。年齢などの条件は学校ごとに違います。

フライトスクールで事業用操縦士などの資格を自費で取り、資格を持つ人を募集する航空会社に応募する道です。航空会社で働いた経験がなくても、事業用操縦士と計器飛行証明（計器や管制の指示を頼りに飛ぶための資格）があれば応募できる募集もあります。ただし、事業用操縦士を取ると自社養成には応募できなくなります。順番を間違えないように、自社養成を受け終えてから考えましょう。

旅客機だけがパイロットの仕事ではありません。ヘリコプターや小型機のパイロットとして働く道もあります。海上保安庁は事業用操縦士などの資格を持つ人をパイロットとして採用していて、高校を卒業して12年未満なら、海上保安学校の航空課程から目指すこともできます（出典：海上保安庁「海上保安庁のパイロット」）。

遠回りに見える道も、ちゃんと空につながっています。あきらめずに次の一手を選んだ人から、操縦席に近づいていきます。

パイロットになる主な方法は、自社養成・航空大学校・私立の大学や専門学校・自衛隊の4つです。迷ったら4年制の大学へ進めば、自社養成と航空大学校の両方を目指せて、費用の負担も抑えられます。

どの道も簡単ではありません。それでも毎年、新しいパイロットが生まれています。まずは英語と数学の勉強、そして体を大切にすることから始めてみてください。いま踏み出す一歩が、いつか操縦席につながっています。

パイロットの仕事の全体像は、パイロットとはの記事でまとめています。